会社の赤字を黒字にする再生の方法

会社の借金がネックの場合の3つの対処法

借金漬けの会社の立て直しに必要なこととは?

昨今、起業して大富豪となった人物のサクセスストーリーを目にする機会は多くなりましたが、会社経営は誰もが成功できるほど簡単なものではありません。

思い通りに収益が出せずに借金を重ねるケースはよくある話ですが、不運にもそのような事態に陥った場合にも全く手がないわけではありません

やり方次第で大逆転も不可能ではありませんので、以下ではそのために何をすべきかを見ていくこととしましょう。

目次

1.すぐに資金繰りを改善するには?

すぐに資金繰りを改善するには?
借金漬けの会社にとって何より大切なことは、日々の資金繰りを行き詰らせないということです。

よく言われることとして、借金がいくら大きくなっても会社は倒産しないけれども、資金繰りが行き詰ればたとえ黒字経営であっても簡単に倒産してしまうということがあります。

資金繰りを改善するためには、経費を削減することが必須となりますが、手当たり次第削っていくというやり方ではかえって効率が良くありません

優先順位としては、金額の大きい経費から削減に着手し、余裕があれば小さなものまで見直すという進め方がよいでしょう

例えば、印刷用紙やインクトナーのような消耗品はそれほど金額も大きくないために後回しにし、大きな金額が動きがちな外部委託費や仕入れ費用などに重点をおいて経費削減を行うことがお勧めです。

その際、購買部門や購買担当者に丸投げするのではなく、経営者自らが進捗を把握し、場合によっては取引先との交渉にも直接臨むことが重要です。

そのようにすることで、全社的に危機感を享有することができますし、各担当者のモチベーション向上にもつながるためです。

2.借り入れ条件交渉も検討しよう

借り入れ条件交渉も検討しよう
経費削減だけで資金繰りが改善すればそれに越したことはありませんが、事態が深刻な場合にはそれだけでは不十分な場合も多いでしょう。

また、コストカットは一朝一夕にできるものではなく、それなりに時間を要しますが、借入金の返済期限は容赦なく到来します。

そこで、次にいかにして返済までの時間を稼ぐかが経営者に課せられる課題となってきます

企業にとって主要な借入先は基本的には銀行をはじめとする金融機関ということになるはずですが、彼らとしても貸出先が倒産して不良債権化することはなるべく避けたいはずですので、思い切って窮状を報告して返済を先延ばしにしてもらうことを検討してみましょう

その際、いたずらに猶予を求めるのではなく、しっかりとした財務改善計画を示せるかどうかがポイントとなります。

ここまでの経費削減の進捗や今後の計画、今後の収益の見通しなどを具体的に示して、猶予してもらうことによって事業継続が可能となることを説得力をもって示すようにしましょう。

すべての返済を先延ばしすることは金融機関としても簡単に認める訳にはいきませんが、場合によっては元金部分の返済期限を延ばしたり、金利条件を見直してもらえる可能性は大いにあります。

金融機関としても強く返済を求めすぎて相手が倒産してしまっては意味がありませんので、ある程度柔軟には対応してもらえるはずです。

3.それでもダメな場合に採り得る策

経費削減や返済条件交渉などやれるだけのことはやったうえで、なお資金繰りが改善しないというケースも当然ながら起こり得ます。

そのような場合に、諦めて破産申請するというのも一つの手ではありますが、せっかくここまで続けてきた会社ですのでなるべくであれば生きながらえさせたいところです。

会社が残ってさえいれば一発逆転の可能性は残り続けますので、事態が変わって立て直しに成功するということもあり得ないことではありません。

そこで、会社存続のための手法として活用されているのが、会社更生民事再生といった法的な再生手続きです。自分たちだけではいかんともしがたいことから、裁判所などの司法の手を借りて会社を立て直すというのがこれらの方法なのですが、しっかりとした再生計画を立てたうえで、債務を整理して身軽になることにより、事態を好転させることが可能となります。

もっとも、これらの方法は、当然のことながら痛みを伴うものですので、その適用には慎重を期す必要があります。

それ以外の方法として考えられるのは、より資金力のある会社に買収してもらうということです。技術などの魅力がある会社であれば、救済してくれる企業が出てくるかもしれませんし、シナジー効果が得られる会社であれば買収されることによって収益が飛躍的に向上するかもしれません。心当たりがあれば、他社に救済を申し入れるというのも一つの手ではあります。

4.まとめ

以上で見てきたように、借金まみれの会社であっても採り得る策は多く残されています。

資金繰りが行き詰りそうになった場合に、経営者が沈み込んでしまうと必ずそれが社員に伝播して事態が悪化する方向に転がっていきますので、なるべく前向きに改善計画を立てて経営者が率先して取り組むことで、社員一丸で改善を目指す機運を高めることが肝要です。

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